60代の持ち家率は約9割

定年後や老後の暮らしを考える上で、住まいは大きなテーマの一つです。総務省の調査によると、60歳以上の人が現在住んでいる住宅の形態について、約9割が持ち家であることが明らかになっています。

具体的には、「一戸建て」や「分譲マンション」など、自分が所有する住宅に住んでいる人が全体の88.2%を占めます。つまり、10人いれば9人は家を持っている計算です。この数字は、戦後の高度経済成長期に住宅を購入した世代が現在の60代以上にあたることを踏まえると、納得できる結果といえるでしょう。

多くの家族が「マイホーム」という目標をもって生活を築いてきた時代背景もあり、特に地方では一戸建ての所有割合が高い傾向にあります。また、持ち家を持つことで、家賃の心配なく長く住み続けられる安心感があることも、高齢者の多くが自宅にこだわる理由の一つです。

一方で、住宅ローンの返済が終わったことで経済的負担が減り、老後資金の一部をゆとりある生活に回せるようになった人も少なくありません。ただし、住宅の老朽化や固定資産税、維持費といった課題も無視できません。

60代以降の暮らしを見据えるなら、ただ「持っている」ことだけでなく、今後の住み方や資産の使い方を改めて見直すことも大切です。家は単なる住まいではなく、人生後半の質にも深く関わってくるからです。

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