東日本大震災から学ぶ、災害に強い地域

2011年3月11日の東日本大震災は、日本の防災意識を大きく変えました。多くの犠牲者と大きな被害が出て以来、各都道府県は災害への備えを強化してきました。それから10年以上が経ち、どの地域が比較的安全かを知る手がかりとして、2020年の防災安全スコアが参考になります。

そのランキングで上位にランクインしたのは、秋田県(スコア67.34)、岩手県(66.10)、島根県(65.73)の順でした。特に注目すべきは、被災地の一つである岩手県が2位に入ったことです。震災後、同県では防波堤の強化や避難インフラの整備、住民の防災訓練の充実が進められました。その努力が数字にも表れたといえるでしょう。

秋田県や島根県も、地震や津波のリスクは低い上に、災害対応体制が整っている点が評価されています。山間部が多く、人口密度が低いことも、被害拡大を防ぐ要因の一つです。ただし、「安全な県」といっても、どの地域でも災害のリスクはゼロではありません。自治体の取り組みに加え、家庭での備え—非常食、避難ルートの確認、防災グッズの準備—が何よりも大切です。

過去の教訓を忘れず、一人ひとりが「自分ごと」として考えることが、本当の安全につながります。来年の3月11日も、あの日の記憶を静かに思い起こしたいものです。

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